がん対策推進企業アクション、メディアセミナー開催 ～推進パートナー企業、3000社突破 がんは放射線治療の時代へ～

　がん対策推進企業アクションは2019年7月24日、メディアセミナーを東京大学医学部附属病院（東京都文京区）で開催した。
　まず猪股研次氏（厚生労働省健康局がん・疾病対策課、課長補佐）が「多くの医師のアドバイザリーを受けながら本事業を推進して来たことを報告し、本事業に関係した方々へ感謝している」と述べた。
　次に、大石健司氏（がん対策推進企業アクション事務局長）は推進パートナー企業・団体が3,000社を突破し、企業アクション10年の歩みを振り返り、企業が取り組めるがん対策とがん対策推進企業アクションの取り組みを紹介した。
　中川恵一氏（東京大学医学部附属病院放射線治療部長）が「がんは放射線治療の時代へ」と題して講演を行った。欧米と比較して日本では働く高齢者のがんの割合が多く、増加していることが報告された。その理由としてヘルスリテラシーが日本人には足りないことを指摘し、更に、早期がんの95％が治癒すること、「がん治療は手術」という考えは遅れていることを述べた上で、放射線治療の有効性を説明した。それだけでなく、放射線治療は進行したがんの痛みや出血など、がんに伴う症状の緩和にも大きな役割を果たしているとした。
　大門正博氏（東京大学工学部研究所職員）、藤田聖子氏（がん対策推進企業アクション事務局職員）が登壇し、パネルディスカッション「患者に寄り添うがん治療」が行われた。二人はがんサバイバーで、大門氏は前立腺がんの治療経験を、藤田氏は乳がんの治療経験を語った。
　最後に再び中川氏が「企業で大人のがん検診を行うことの重要性を強調し、同時に主体的に自らがん治療にかかわり、セカンドオピニオンを受け、自分が望むがん治療にたどりつけるようにしなければならない」とまとめた。